輸血の準備が間に合わないのを不備というのならば、医療行為が出来ないのは？

出産時出血死の妊産婦１０人救えた？治療に不備
うろうろドクターさんが既に書かれています「出産時出血死の妊産婦は救えたはず？？？」

厚生労働省研究班や読売は、こういう記事により訴訟や医療不信を招き、
産科医療を破滅させたいのですかね？

私が琴子のことで知ったこと、学んだことが一切なくなって、要するに『元に戻った経験と知識』の私であってこの記事を読んでいたら、医療不信になっていたとおもうような書き方だとおもいます。「えー？輸血もまともに出来ないの？」「ガーゼで傷悪化？　医療事故でしょ、これは」みたいな感じだったのでしょうか。

うろうろドクターさんのブログを読まれたyoshikoさんからです。

読売の記事を取り上げております。大学病院ですら血液製剤や輸血のストックが難しく、それを輸血の準備不備だとするのはおかしいとあるのですが、
応急処置には輸血とかはどうなるんでしょうか？
家庭的な雰囲気を売りにしているような助産院では保管設備すら期待出来ないでしょうし、
それにライン確保というんでしょうか？点滴の針を刺すような行為はどこまで、看護師さんや助産師さんに許されてるのか知りたいです。

私は専門家でもなんでもないので、私がお応えできることはないので申し訳ないのですが、助産院が輸血の準備をしているなんてことは有り得ないことです。（なはずです）
助産院や助産師が立ち会う自宅出産では、血管の確保がどうなっているのか、ということには是非、開業助産師の方にご意見をお願いしたいところですね。
『関東連合産科婦人科学会』のサイト内にありました＞産科救急　当院に搬送された産褥期子宮内反症の3例にも、助産院からの搬送例が1例、ありました。
あと、『我が国の妊娠・分娩の危険性は？』（国立成育医療センター周産期診療部産科　久保隆彦氏著）では

◆2005年の妊産婦死亡数が62人であることから毎年約4500人の妊産婦が死に至る状態で重症管理を受けていた換算となる。このことは妊婦の約250人に1人は死に至る危険性がある。

とあります、日本の妊産婦の死亡数は世界的に見ても少ないとはいえ、

考察（1）
◆この年間4500人の重症管理妊婦数は、昭和25年の我が国の妊産婦死亡数とほぼ同じ
◆1/250人のリスク率は全世界の妊産婦死亡リスク率と同じ
◆1/250人の妊婦の死に至る危険性は妊娠・分娩本来が持つリスク率と考えられる

とあります。
妊娠、出産を軽視させた方たちは、こういう事実をどうおもうのかなぁ。

今回の調査からの教訓
◆行政、産科医は妊娠・分娩の本来持つ高い危険性（250人に1人）を広く国民に周知徹底し、妊産婦は自らでわが身と赤ちゃんを守らなければならない。
◆行政は早産未熟児救命に優れている総合周産期母子医療センターの整備だけではなく、母体救命できる大学病院・救急救命センターとの連携体制を必須としたシステムを構築しなければならない。
◆妊産婦重症管理者に頻発した「大量出血・輸血」を担保する血液センター集約化を阻止し、速やかな血液供給体制を整備しなければならない。
◆すでにお産難民の流入により慢性的満床状態の総合周産期母子医療センターが地域の重症母児の搬送を受け入れ可能とするためには、周産期医療システムの肝となり現在最も疲弊している地域周産期センターへの経済的支援あるいはマンパワーを確保し分娩を確保する。さらには、看護師内診問題を解消し、この問題のため現在分娩取り扱い中止を余儀なくされている一次診療所での分娩を確保し、総合周産期母子医療センターにおける本来の救急医療受け入れ体制を回復しなければならない。

大量出血、輸血に伴う問題は常に論じられているようですから、読売新聞は行政がきちんと対応してこなかったことをもっと問題視するべきだとおもいました。そして、輸血の準備が間に合わなかったと問題視する記事にしてしまうのではなく、輸血どころか医療処置が出来ない分娩施設があるということも含め、分娩場所の選び方の重要性など、私たちが正しく問題を知ることができる、知らせる記事にして欲しかったです。